泥棒はどの様な手口で住宅に侵入するのでしょうか？

警視庁発表の資料によると、意外なデータが出ています。

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泥棒の手口別発生状況

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住宅を対象とする泥棒には空き巣、忍び込み、居抜きの３つの種類があります。

空き巣が最も多いが、家人が在宅中の侵入も少なくない

データでは最も多いのは空き巣被害ですが、家人が在宅中の侵入が４分の１近くあるのは驚きですね。

もし家人が侵入者に気付いて遭遇してしまった場合、下手をすると暴行被害にもあいかねません。恐ろしいですね。

最近こんな漫画が話題になりました。
↓　↓　↓

【漫画】「知らない人が窓から入ってきた話」

知らない人が窓から入ってきた話
その2

不幸なニュースに載る人も、
その1秒前までは普通の生活・普通の人生を送っていたんだなと、
当たり前だけど改めて感じました。

まだまだ続きます pic.twitter.com/JBqNpS0Tx1

— オキ@育児漫画 (@oki_soroe) 2018年7月4日

では、どの様な方法で泥棒は屋内に侵入してくるのでしょうか？

泥棒の主な侵入手段

泥棒の主な侵入手口には以下のものがあります。

実際の被害状況

空き巣の侵入手段

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忍び込みの侵入手段

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居抜きの侵入手段

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参照：平成29年中の住宅対象侵入窃盗の発生状況

なんと、最も多い侵入手段は無締まり（施錠がされていないドアや窓からの侵入）です。

ピッキングやガラス破りなど、道具を使った侵入ではなく、家人の無警戒に付け込んだ侵入が最も多いんですね。

被害の対象となる住居の種類は？

被害は一戸建てだけじゃない。４階建て以上のマンションへの侵入も増加傾向

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参照：平成29年中の住宅対象侵入窃盗の発生状況

泥棒の侵入被害は１戸建ての住居だけにとどまりません。

最近では、４階建て以上のマンションでの侵入被害が増えています。

侵入手口の対策方法は？

侵入手口の割合から判断すると、全てのドアや窓の施錠をした上で、ガラス破りや施錠開け（ピッキング）対策を施せば、被害の90％近くを防げると言えそうです。

まとめ

泥棒に侵入される原因で最も多いのが無締まり、つまり家人の施錠の見過ごしというのは驚きでした。

みなさんもまずは自宅の施錠の状況をチェックしてみてください。

晒（さら）しますので、どのようなものか見てください。

（表面）

（裏面）

官製はがきで、「法務省管轄支局　国民訴訟通達センター」というところからの通達という体で送られてきました。

この法務省管轄支局　国民訴訟通達センターとは架空の組織です。

ハガキは5月7日に届き、翌日の8日が裁判取り下げ最終期日となっているので、考える間を与えず短期決戦で訴訟をチラつかせてひっかけようという作戦ですね。

裏面には住所と名前しか書いてありません。

公共機関からの通達って官製はがきで届くものなんでしょうか？

ボールペンで手書きで引かれている線も、元々ハガキに書いてあったものです。

これでぐっとそれっぽい雰囲気が出てますね。

1枚1枚人の手をかけて作ってます。

少なくとも詐欺師は、母親の住所を知っていたことになります。

母親がしょっちゅう注文している、Amazonのマケプレとヤフオクが怪しいですね。

試しに電話してみた

ハガキに書いてある番号にとつってみました。

詐欺師：「はい、国民訴訟通達センターです」

私：「もしもし、変なハガキが届いたんですが」

詐欺師：（ブチっ）「ツーーーツーーーー」

失敗しました…

その後は着信が拒否されました。

いきなり「警察だ～～～」って大声で叫んで、相手の脳味噌に警察のがさ入れを刷り込んでやればよかった。

果たしてこんな詐欺で金儲けできるのか？

官製はがきは金券ショップで2円引きで買ったとしても、1件出すのに60円はかかります。

数百から数千件出すとしても、ターゲットをよくよく絞らないとコストがかかってしょうがないですよね。

よっぽどのアホか痴ほう気味の人じゃないとひっかかることはないと思いますが、1,000人のうち一人ひっかかるとしても、

1回につき、被害額が20万円を想定して計算すると、

60円×ハガキ1,000枚＝60,000円

電話も引かなきゃならないですね。

固定電話のコストは着信が主体だと思うので（実際は折り返す場合もあるようです）、通話料はかからないとして3,000円（適当）
※毎回ハガキ一式送るたびに、足がつかないように電話番号を変える必要があるので、そういった手間もかかりますね。

それに電話番のバイトも2人～3人は雇う必要があるでしょう。

800円×2人×時給3,000円×9時間×3日＝86,400円（1日）
※リスクが高いので、少なくとも時給3,000円は払わないと。

計：60,000円　＋　86,400円　＋　3,000円　＝　146,700円

収益は20,000万円 － 146,700円 ＝　53,300円

副業として個人でやってるのかわかりませんが、リスクのわりに儲けがこれじゃ話にならないですよね。

あるいはもっと組織的に大規模にやってるんでしょうか？

実際、全国的に被害が報告されているようですが…

法務省「はがき，メールなどにより不特定多数の人に対し，身に覚えのない請求をする悪質な事例が増えています。」

追伸

後日、母親がハガキを持って警察に行き話を聞いてきた。

警察によると、市内で同じようなハガキの報告が7件あったとのこと。

全てのハガキが女性の高齢者に宛てられたものだったそうです。

中にはAmazonからの通知を装ったハガキもあるとのこと。

親がAmazonやヤフオクのヘビーユーザーの場合は、注意が必要ですね。

終りに：今後もなくなりそうもない

ニュースでオレオレ詐欺の被害についての報道はよく見ますが、それに比べて捕まったというニュースはあまり見ないですよね。

匿名で不特定多数をターゲットにする詐欺は、リスクに比べて上りが良いのでしょうか。

こういった詐欺は手法を少しずつ変えながら今後も続きそうです。

というわけで皆さん気を付けましょう！

詐欺の一例をあげると、

1. 悪質業者が人気商品を格安な価格で出品する。
2. ユーザーが購入してから数日後、出品者から「在庫切れ等でキャンセルします」といった内容の通知が来る。
3. その後、巧妙にAmazonを装ったメールで「キャンセルのため返金されます」との通知がくる。
4. 「返金されるならいいか」と放っておいている間にマーケットプレイス保証申請期間（90日）を過ぎて保証不可能に。お金を騙し取られてしまう。

といったものです。

Amazonには購入金額のうち30万円まで保証してくれるAmazonマーケットプレイス保証があります。

しかし、申請期間が商品の発送予定日から90日以内と限られており、この期間を過ぎてしまうと騙されたお金はもう戻ってきません。

なるべく詐欺に合わないように、購入前に出品者情報を必ず確認しましょう。

以下はその確認方法です。

出品者情報を表示する

たとえば、Paint Runner Proという商品を検索したとします。
（アメリカのTVショップ番組で紹介されていた、ペンキ補充をしなくてもペンキ塗装ができる便利そうな商品で、実際に購入を検討したものです。）

「新品の出品」リンクをクリック

商品詳細ページには、出品者名は表示されていません。

商品名の下に商品のメーカーのリンク（Meideli）がありますが、ここをクリックしてもそのメーカーの商品一覧が表示されるだけで、出品者情報を見ることはできません。

出品者を確認するには、まず商品詳細ページの右上にある「新品の出品」リンクをクリックします。

出品者が複数ある場合は、以下のような形式で表示されます。

同じく、「新品の出品」リンクをクリックしてください。

リンクがない場合は、Amazonが直接取り扱っている商品なので、安心して購入できます。

出品されている商品一覧が表示される

出品されている商品の一覧が表示されます。

Paint Runner Proの出品者が1社だけですね。
買うとすれば、ここから購入するしかありません。

出品者名のリンクをクリックします。

出品者情報を確認する

出品者情報が表示されます。

• 出品者名
• 問い合わせ先
• 住所
• 運営責任者名

など

どうも、中国にある業者のようです。

他に、ユーザーの評価（フィードバック）も確認できます。
この出品者は新規のため、まだ評価はありませんでした。

利用するにはちょっと心配ですね。

評価がある場合は、以下のように表示されます。

まとめ

出品者情報が少ない、出品者の評価が低い、レビューが一つもない、海外から出品している、といった場合は、購入をやめるか、まずは安い商品を試しに購入するなどした方がいいでしょう。

過去に評価が高い出品者のアカウントが乗っ取られたケースもあったようですが、その場合は、Amazonマーケットプレイス保証に申請して下さい。

というわけで、Amazonマーケットプレイスの出品者情報の確認方法でした。

マーケットプレイスとは、Amazon以外の個人や商店などが、Amazonで商品を販売できるサービスですが、そこで詐欺目的の出品業者が激安価格で出品し、注文を受けても商品を送付しないといった事件が急増しているのです。

購入者にとっては、支払い処理後も購入した商品が届かず、そのまま何もしなければお金だけ取られてしまうことになります。

しかし、Amazonでは30万円までの補償制度「Amazonマーケットプレイス保証」があります。
手順通りに申請すれば、支払ったお金は30万円まではもどってきます。
もし詐欺にあってしまってもあきらめないでください。
Amazonマーケットプレイス保証について更に詳しく

Amazonマーケットプレイス保証の申請方法

Amazonマーケットプレイス保証に申請する前に、まず出品者に連絡を取ります。
連絡を入れても出品者から返信がない場合、出品者と購入者の間で問題が解決しない場合に、はじめて購入者はAmazonマーケットプレイス保証を申請することができるようになります。

Amazonマーケットプレイス保証への申請の手順

• 注文履歴にアクセスします。
• 該当する注文の、マーケットプレイス保証を申請をクリックします。
• 申請内容を選択し、問題を連絡するをクリックします。
  • すでに「出品者に連絡する」ボタンから出品者に連絡を取っている場合、この画面は表示されません。
  • 出品者は、24時間以内の返答を目標にしていますが、個人出品者などすぐに対応できない場合もあります。返答まで最大2営業日ほどお待ちください。
• Amazonマーケットプレイス保証を申請をクリックします。
• 申請理由を選択し、Amazonマーケットプレイス保証を申請をクリックします。
  • 申請理由について詳しくは、こちらをご覧ください。
• 購入者がAmazonマーケットプレイス保証を申請すると、出品者にはAmazon.co.jp から、購入者からのAmazonマーケットプレイス保証の申請の詳細が記載されたEメールが自動で送信されます。
  このEメールには、出品者に、購入者への連絡をお願いする内容も記載されています。

ここまでが申請の流れです。

申請後、Amazonの担当部署が調査を開始します。
調査完了までには1-2週間ほどかかるとのこと。

申請する際の注意点

• 購入者がAmazonマーケットプレイス保証を申請できる期間は、お届け予定日の最終日から3日後、または注文日から30日後のいずれかが、早く経過した後に申請することができます。
• 申請期間は、お届け予定日の最終日から90日以内となっています。
• ただし、調査の結果正当化される内容であると判断された場合は、期間を超過してもAmazonは申請を承認することもあるそうです。

狙われやすい商品カテゴリ

「ゲーム」や「家電」など、高額商品の多いカテゴリが特に狙われているそうです。

詐欺被害にあわないための対策法

• 安い商品価格に飛びつかないこと。
• 信頼できる業者か不明な場合は、Amazon以外の個人や商店が販売する商品は買わない

詐欺の目的は個人情報！？

注文を受けたあと、詐欺業者自らが注文をキャンセルし、返金処理を行う例もあるそうです。
そういったことから、詐欺業者の目的は個人情報の収集なのではないか？という声もあります。

金銭的な被害はないものの、発送先住所や氏名などの個人情報は詐欺業者に渡ってしまいます。
個人情報漏洩による2次被害にあわないよう、気を付けてください。

出品アカウントが乗っ取られ詐欺に使われることも

出品アカウントが乗っ取られることもあるそうです。
これまで評価が高い出品者であっても、安心できません。

また、出品者の振込先の口座番号のみ書き換えられてしまうことも考えられます。

購入者だけでなく、出品者も被害にあわないよう警戒する必要があります。

特に、しばらく使っていない休眠アカウントは危険です。

詐欺業者は、出品者のパスワードを総当たり攻撃（暗号解読方法のひとつで、可能な組合せを全て試すやり方）でパスしようとします。
このやり方は時間がかかるため、異変に気付かれにくい休眠アカウントが狙われやすくなるということです。

セラーセントラルに正常にログインできるか、振込先の口座番号が書き換えられてないか、出品商品の価格が意図しない価格に変わっていないかなど、おかしなことがないか確認してください。

ユーザーをだましやすい高評価のアカウントほど、狙われる危険が高いので注意しましょう。
詐欺に使われると購入者からのクレームを受け、出品者の評価が下がってしまうことも考えられます。

出品者のアカウントが乗っ取られないためにする対策方法

まず、パスワードが簡単なものである場合は、複雑なものに変更して下さい。

さらにセキュリティを上げる方法として、Amazonでも推奨している2段階認証があります。

2段階認証とは

Amazonの2段階認証とは、通常どおりサインインした後、セキュリティコードの入力を要求することで、セキュリティを高める認証方法です。

セキュリティコードは、時々刻々と変化する複数桁の文字列です。
２段階認証を設定するときに指定したテキストメッセージ（SMS＝ショートメッセージサービス）、音声電話、または認証アプリで受信できます。

2段階認証の有効化の手順

セラーセントラルにログインします。
右上のメニューから、「設定」の「ログイン設定」を選択します。

「高度なセキュリティ設定」の「編集」ボタンをクリックします。

続けて、「設定を開始」ボタンを押します。

コードの受取方法を選択します。
２段階にする方法として、テキストメッセージ（SMS）か、認証アプリかを選択できます。
ここではテキストメッセージを選択しました。

電話番号を入力し、「コードを送信」ボタンをクリックすると、携帯電話に6桁の番号が送付されます。
その6桁の番号を下のフォームに入力し、「コードを確認して続行」ボタンをクリックします。

つづけて、2通り目の認証方法を登録します。
ここではGoogle認証システム（Google Authenticator）を選択しました。
Microsoft Authenticatorアプリを使用することも可能です。

Google Authenticatorをスマホまたはタブレットにインストールします。
Google AuthenticatorにAmazonを登録します。
登録方法は、Google Authenticatorを起動して、QRコードをスキャンするだけです。

端末を登録する際、普段使っているPCや端末を２段階の対象外と設定することもできます。

以上で完了です。

Amazon以外のサービスを使う場合もアカウントの管理にはご注意を。

特に休眠アカウントは狙われやすいので、使わなくなったサービスのアカウントは削除することをおすすめします。

行き先はハワイや、アジアが多く、国際情勢不安などを反映しヨーロッパ旅行は苦戦しているそうですが、
アジアでもインドネシアやマレーシア、インドなどイスラム過激派の活動地域となっており、近年テロが散発している国も多くあります。

今年夏の海外旅行者予想人数

インドネシア　4万人
マレーシア　3.2万人
（7月15日～8月31日／JTBが発表）

先日のめざましテレビにて、日本大学危機管理学科の福田充教授は、海外旅行で安全を確保するために以下のことを勧めています。

安全な場所を見つける

イスラム過激派にとっては、欧米のビジネスや文化に対して持っている嫌悪感から、外国人がたくさん生活する地区のレストランやライブ会場、ショッピングモールなどをターゲットにする傾向があるそうです。

先日のバングラデシュのテロ事件も、日本や各国の大使館が集まる地区にあり、多くの外国人客が利用するレストランで起きました。

旅行でそういった場所に立ち入る時は、まず非常口や避難経路を確認することが肝要とのこと。

滞在先の文化を知る

イスラム教には、お酒を飲んではいけないとか、女性は肌を露出してはいけないとか、豚肉を食べてはいけないなどの戒律があります。

そのようなイスラム教で禁じられている行動を取ると、過激派を刺激し、嫌悪されてしまう可能性があるので十分な配慮が必要となるとのこと。

たびレジへの登録

外務省が提供している海外旅行者向けのスマホアプリ「たびレジ」へ登録すること。
たびレジ登録ページ（公式）≫

滞在する国の安全情報や、大使館の連絡先などが確認できるそうです。

また、テロ事件など緊急時には外務省を通じて情報が届くなど、もしもの時に役立ちます。

キャッシュカードの暗証番号が漏れるケース

• キャッシュカードと併せて盗んだ免許証の生年月日や電話番号から察知される。
• 銀行職員や警察官を装い、キャッシュカードの持ち主から直接暗証番号を聞き出す。
• 銀行のATMに小型のカメラを仕掛けて暗証番号を盗撮される。
  （一緒にカード読み取り機も仕掛け、カードの磁気データも盗まれてしまうケースもあり）

上記のケースは、預金者本人には過失がないので全額が補償されます。

盗まれた本人に過失がある場合は保証されない

ただし、他人に暗証番号を教えていたり、キャッシュカードに暗証番号を書いていたり、
本人に過失がある場合は、補償額が減額されたり、もしくは全く保証されない場合もあるのでご注意ください。

また、暗証番号が誕生日と同じ場合、免許証と一緒に盗まれてしまった場合は、過失とみなされ補償されない場合があるそうです。

そのため、カードの現物を第三者に見られてしまうと、不正に利用されてしまうリスクがありました。

その解決策として、最近「3Dセキュア」という新しい本人認証サービスを導入しているショッピングサイトなどが増えています。

3Dセキュアとは？

「3Dセキュア」とは、クレジットカードに記載されている情報に加え、クレジットカード会社で登録した、「自分しか知らないパスワード」とを合わせて本人を認証します。

このため、クレジットカード番号の盗用による「なりすまし」などの不正利用を未然に防止出来ることになります。

現在では、「VISA」 「MasterCard」 「JCB」 の3ブランドが採用し、世界標準の本人認証方法となりつつあります。

各ブランド毎に名称は異なりますが、総称して「3Dセキュア」と呼ばれています。

私は先日、ニコニコ動画のニコニコポイントをクレジットカードで購入しようとしたところ、この３Ｄセキュアへの登録を求められました。

例えば、アプラス発行のカードでは、カード利用者の会員サイトの設定画面で簡単に登録が済みました。

下図の赤丸部分のリンクをワンクリックするだけでできました。
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これにより、クレジットカード使用時に必ずアプラス会員専用サイトのＩＤとパスワードを入力が必須になり、より安心して利用できるようになりました。

終りに

みなさんも、この機会に使用しているクレジットカードの３Ｄセキュア登録を済まされてはどうでしょうか？